世界的な金利上昇と中東情勢の不確実性に警戒

週明けの東京時間では、原油高を背景に米ドル買いが先行した。先週発表された米物価指標が軒並み予想以上の伸びを示したことや、中東情勢に終息の目処が立たないことなどを背景に、前週末15日の引けには米10年債利回りが一時4.600%台まで上昇。週明けの本日は、WTI原油（OIL）が約2週間振りとなる104.37ドルまで急上昇したことで米10年債利回りも4.630%まで連れ高となり、為替は米ドル買いの動きがみられた。週明けの米ドル/円（USDJPY）は前週末終値付近の158.80円台で始まり、東京勢参入後は買いが進み一時159.00円台まで強含み。ただ、円買い介入への警戒感から積極的な上値追いには至らず、買い一巡後は158円台へと押し戻された。ユーロと英ポンドは対米ドルで大幅安の地合いが続いていたが、週明けの東京時間では売りが一服。午後に入るとユーロ/米ドル（EURUSD）と英ポンド/米ドル（GBPUSD）はともに反発し、買い戻しが優勢となった。金（GOLD）は一時急落し、節目の4,500ドルを下回る4,480ドル付近まで下げ幅を拡大。下げ一服後は再び4,500ドル台へ値を戻しているが、米長期金利の高止まりが続いているため、さらなる下押しの可能性に備えておきたい。株式市場では、日経平均株価（JP225）は前週末比-0.97％と続落。米長期金利の上昇に加え、日本の長期金利の指標となる新発10年国債利回りが約29年半ぶりの高水準2.800%を付けたことが株価の重しとなり、軟調地合いが続いた。本日は目立った経済指標の発表が予定されていないため、各国金融当局者らの発言が注目される。また、インフレ懸念から日本や米国が顕著な金利高（債券安）の動きを示しており、他国の国債市場にも影響が広がる可能性がある。過度な金利高がさらに進行するようであれば、為替や株価も大きく影響を受ける可能性があることに注意したい。

1. 欧・要人発言（日本時間16時00分～）

本日は、日本時間16時00分にコッハー・オーストリア中銀総裁、日本時間16時30分に欧州中央銀行（ECB）のエルダーソン理事の発言が予定されている。ECBの利上げ観測が高まるなか、金融当局者からタカ派的な発言が出るか注目したい。コッハー・オーストリア中銀総裁は今月11日、インフレ見通しが改善しない場合は金利調整の必要があると発言。欧州経済がスタグフレーションに陥る可能性があることにも触れ、最新のデータから慎重に利上げを判断する必要があるとの見解を示した。ECBの次回の6月会合までは1ヶ月を切っており、金融政策についてより具体的な見通しが示されるかが注目される。

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2. 英・要人発言（日本時間16時35分～）

本日は、日本時間16時35分にイングランド銀行（BOE）英中銀金融政策委員会（MPC）のグリーン委員、日本時間17時30分にマン委員の発言が予定されている。両名ともタカ派スタンスのメンバーとなるため、利上げを支持する発言が出るか注目したい。現状、BOEはインフレ加速の影響から7月会合で利上げを実施するとの見方が優勢。先日14日には、チーフエコノミストのピル委員も迅速な利上げを支持する考えを述べており、インフレの影響を見極める姿勢が続いている。本日の要人発言で利上げ観測が高まった場合、英ポンド買いの動きが出る可能性がある。

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3. G7財務相・中央銀行総裁会議

本日18日から明日19日まで、主要7ヵ国（G7）財務相・中央銀行総裁会議がフランスのパリで開催される。日本からは、植田日銀総裁や片山財務相が出席する予定。各国の財務相や中銀総裁が集う会合となるため、金融政策に関する発言が多く出てくる可能性がある。今回は、世界的に急速な進行がみられるインフレの問題や金利上昇について議論される可能性が高い。金融当局者の突発的な発言が伝わった場合、為替や金利、株価が神経質に反応する可能性があることに注意したい。

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