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高止まりする原油価格と有事の米ドル買いに注意

東京時間では、前週から引き続き、原油高と有事の米ドル買いが相場を主導した。前週末に1バレル=99ドル台で引けたWTI原油（OIL）は、週明け早朝に一時102ドルまで上昇。その後は96ドルまで下押してから再び99ドル台へ反発するなど、高止まりが続いている。米ドル/円（USDJPY）は先週13日（金）に発表された1月JOLTS求人件数と3月ミシガン大学消費者信頼感指数の上振れが米ドル買いを誘い、前週終値時点で159.70円台まで高値を更新。週明けも原油価格の上昇につれて160円目前まで一時強含んだが、東京勢参入後は徐々に米ドル売りが強まり、159.20円まで下押した。午後には対欧州通貨で円買いが強まった影響で米ドル/円（USDJPY）の上値も抑えられたが、下げ幅は限定的。原油価格の高止まりが続く限りは、有事の米ドル買いの流れも継続する可能性が高い。軟調地合いが続く金（GOLD）は、早朝に節目の5,000ドルを下回り、一時4,967ドルまで下落。下げ一服後は再び5,000ドル台を回復したものの、積極的な買い戻しの勢いはみられず、上値の重さが目立つ。株式市場では、日経株価（JP225）は前週末比-0.13％と続落。週明け早朝に原油高が加速した影響で、リスク回避の売りが先行。下げ幅が一時700円超まで拡大したものの、値がさの半導体関連株が買い戻されたことで下げ渋り、引けにかけて下げ幅を縮小した。本日の海外時間では、中東情勢を巡るリスク動向が引き続き市場を左右する展開が予想される。明日からは主要各国中銀による政策金利発表も相次いで予定されているため、市場の様子見ムードが徐々に強まる可能性があることも想定しておきたい。日本時間21時30分に、カナダの2月消費者物価指数（CPI）が発表される。CPIは、カナダ国内で消費者が購入する商品やサービスの価格変動を測定した指標。カナダ中央銀行（BOC）が注視するインフレ指標となるため、市場からの注目度も高く、カナダドルの値動きに影響を与える可能性が高い。市場予想は、前月比+0.6%、前年比+1.9%。物価上昇率の瞬間風速を示す前月比は3ヶ月ぶりに加速する見込みだが、前年比は6ヶ月ぶりに2%を下回る見込み。前回1月は、ガソリン価格の大幅な下落を背景に、市場予想を下回る2.3%へ鈍化。今回は更なる減速が予想されているが、中東情勢の悪化によるインフレ上昇リスクが懸念されているため、BOCの金融政策の見通しが素直に利下げに傾くとは考えにくい側面もある。13日に発表された2月の雇用統計が予想に反して悪化したため、今回のCPIが上振れるとスタグフレーションの懸念が高まる可能性がある。一方で、今回のCPIが下振れるとカナダドル売りで反応する可能性があることに注意したい。日本時間21時30分に、3月のニューヨーク連銀製造業景気指数が発表される。ニューヨーク連銀製造業景気指数は、米ニューヨーク連銀の管轄区内にある約200の製造業者を対象に景況感を調査した指標。新規受注・販売価格・雇用などの複数項目について調査した結果を指数で示し、指数がプラスであれば景気拡大、指数がマイナスであれば景気後退と判断される。市場予想は+3.9。前月の+7.1を下回るものの、3ヶ月連続で景気拡大圏を維持する見込み。前回2月の結果では、新規受注や雇用など多くの項目で見通しが改善し、市場予想を上回る好結果となった。ただ、2月の雇用統計の大幅な下振れやインフレ圧力の強まりなどを背景に、景況感がやや悪化することも想定される。市場予想を上回る結果は米ドル買い、市場予想を下回る結果は米ドル売りの材料となり得るため、指標発表後の米ドルの動向に注目したい。日本時間22時15分に、米国の2月鉱工業生産が発表される。鉱工業生産は、米国の鉱工業部門の生産動向を月ごとに調査し、結果を指数で示した指標。米連邦準備制度理事会（FRB）が直接公開する経済データとして注目されており、米国の景気動向を探る判断材料の1つとなる。市場予想は+0.1%、前月の+0.7%から伸びが鈍化する見込み。同時に発表される設備稼働率は、前月から横ばいの76.2%が見込まれる。前回1月の鉱工業生産は、前月比で約1年ぶりの大幅な伸びを示した。企業の設備投資拡大の兆しがみられ、製造業が回復傾向にあることを示している。今回の結果も堅調なものとなれば米ドル買い、反対に悪化がみられた場合は米ドル売りの材料と判断される可能性があることを想定しておきたい。