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欧米各国のPMI速報値に注目

東京時間では、中東情勢のヘッドラインに原油相場が神経質に反応する動きがみられた。前日の海外時間では、中東和平の不透明感から原油と米ドルが上昇。NY引けから早朝のオセアニア時間では様子見姿勢となったが、9時過ぎに「イラン国内で爆発が発生した」との情報が伝わり、WTI原油（OIL）が前日終値付近の92ドルから97ドルまで一時急伸した。しかし、直後に誤報であったことが伝わると、上げ幅を全て巻き戻して再び92ドル台へ下落。中東情勢関連の報道に左右される状況が続いている。前日に159.57円まで上昇した米ドル/円（USDJPY）はNY引け後も高止まりが続いたが、東京時間に入るとWTI原油（OIL）の急伸に連れて159.69円までさらに上昇。誤報報道後は上げ幅以上の下落で159.30円まで下押したが、午後には159.60円まで反発し、底堅い動きを継続した。金（GOLD）も原油相場に連れて上下に振れたが、動きが一旦落ち着いてからは売り優勢で下落。ただ、4,700ドルの価格帯が固いサポートとして意識されており、下値は限定的となった。株式市場では、日経株価（JP225）は前日比-0.75％と反落。前日の米ハイテク株高を受けて買い先行で始まり、寄り付き後に史上最高値となる6万円を突破。しかし、大台乗せから高値警戒感が強まり、一時5万8,000円台まで押し戻されるなど、振れ幅が広がった。本日は市場注目度が高い欧米各国のPMI速報値が発表されるため、関連通貨で動きが出る可能性がある。相場を主導するのは引き続き中東情勢であるため、関連ヘッドラインには警戒しておきたい。本日は、欧州各国から4月の製造業PMI/サービス業PMIと総合PMIの速報値が発表される。日本時間16時15分にフランス、日本時間16時30分にドイツ、日本時間17時00分にユーロ圏、日本時間17時30分に英国が発表予定。製造業PMIとサービス業PMIは、各国の製造業とサービス業の購買担当者を対象に景況感を調査した指標。結果が指数で示され、指数が景況分岐の50を上回ると景気拡大、50を下回ると景気縮小と判断される。4月の速報値は、いずれの国においても製造業PMIとサービス業PMIが前月を下回り、フランスやユーロ圏では50を下回る景気縮小圏への低下が見込まれている。中東情勢を背景に欧州各国の企業信頼感も低下しており、企業の景況感の先行きを冷え込ませている。市場予想を上回る結果は関連通貨の買い材料、市場予想を下回る結果は関連通貨の売り材料と判断されやすい点を留意しておきたい。日本時間21時30分に、米国の新規失業保険申請件数が発表される。新規失業保険申請件数は、米国内で失業者が失業保険を初めて申請した件数を集計した指標であり、毎週木曜日に週次データが公表される。今回の市場予想は21.0万件と、前週の20.7万件を上回る見込み。先週発表された4月11日までの1週間の結果は、予想を上回る減少がみられた。企業のレイオフ（一時解雇）が抑えられている状況が示唆されたが、中東情勢の悪化によって今後は解雇の増加や雇用の抑制などが表面化する可能性にも注意が必要。市場予想を下回る結果は米ドル買い、市場予想を上回る結果は米ドル売りの材料と判断されやすい。日本時間22時45分に、米国の4月製造業PMIとサービス業PMIの速報値が発表される。市場予想は、製造業PMIが52.5、サービス業PMIが50.5。ともに3月確報値の結果を上回る見込み。3月の結果では、中東情勢を背景としたエネルギー価格の高騰や供給逼迫懸念が反映され、構成項目のうち投入価格指数の上昇が目立った。一方で、雇用指数は低下しており、不確実性の高まりによって企業がコスト削減に動いている状況が示唆された。4月はさらに上昇が見込まれているが、景気後退や物価上昇の影響が反映されていないか、結果の詳細を確認しておきたい。