米・消費者信頼感指数とJOLTS求人件数に注目

東京時間では、中東情勢に関する複数の報道で相場が左右される展開となった。本日朝方、ドバイ港でクウェートのタンカーがイランの攻撃を被弾したと報道があり、WTI原油（OIL）が一時106ドルまで上昇。原油高に連れて有事の米ドル買いが強まり、米ドル/円（USDJPY）は10時過ぎに159.97円まで強含んだ。しかし、直後に米紙が「トランプ米大統領はホムルズ海峡が封鎖されたままでも戦争を終結させる用意がある」と報じると、一転して原油高・米ドル高の動きが後退。米ドル/円（USDJPY）は160円手前から159.40円台まで下押し、米ドル売りの進行とともに欧州通貨が買い戻された。金（GOLD）は大幅反発。一時4,618ドルまで上値を伸ばし、今月20日以来の高値更新となった。ビットコイン（BTCUSD）も買い優勢で堅調な動き。6万8,300ドル台まで大きく上昇したが、節目の6万8,000ドルを超えると下押し圧力が強まり、上昇一服後は伸び悩んだ。株式市場では、日経株価（JP225）は前日比-1.58％と続落。前日の米株安を受けて半導体銘柄の売りが強まり、寄り付き後は1,300円超まで下げ幅を拡大。売り一巡後は値ごろ感から買い戻しも入ったが、中東情勢の不透明感が重しとなり、引けにかけてはマイナス圏でのもみ合いが続いた。本日は市場注目度が高い欧米の経済指標発表や要人発言が多く予定されているため、関連通貨で動きが出る可能性がある。中東情勢に関しては好悪材料が錯綜しているため、相場の一喜一憂で振り回される可能性があることも想定しておきたい。

1. 欧・消費者物価指数【速報値】（日本時間18時00分）

日本時間18時00分に、ユーロ圏の3月消費者物価指数（HICP）の速報値が発表される。欧州連合（EU）統計局が発表するHICPは、ユーロ圏の消費者が購入する商品やサービスの価格変動を測定した指標。欧州中央銀行（ECB）が政策金利を決定するうえで注視するインフレ指標であるため、ユーロの値動きに影響を与える可能性が高い。市場予想は、前年比+2.6%。食料品やエネルギーを除いたコア指数は、前年比+2.4%。コア指数は前月から横ばい、総合指数は前月の+1.9%を大きく上回る見込み。昨日30日に発表されたドイツの3月消費者物価指数（CPI）は、2月の1.9%から2.8%へ大幅上昇。イラン情勢を受けてエネルギー価格が高騰したことが大きな要因であり、今後もインフレ圧力が急速に強まる可能性が示唆された。今回のユーロ圏のHICPに想定以上の強い伸びがみられた場合、4月の利上げ期待が高まりユーロ買いの動きがでる可能性が考えられる。

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2. 米・消費者信頼感指数（日本時間23時00分）

日本時間23時00分に、米国の3月消費者信頼感指数が発表される。米民間調査会社のコンファレンスボードが発表する消費者信頼感指数は、米国の消費者5,000名を対象に景況感のアンケート調査を実施した指標。同種の指標であるミシガン大学消費者信頼感指数よりも調査規模が大きいため、米国の消費者マインドを把握するうえで注目度が高い。市場予想は88.0。前月の91.2を下回り、2ヶ月ぶりに低下する見込み。先行して発表された3月のミシガン大学消費者信頼感指数は、2月末から続く中東情勢への懸念を背景に3ヶ月ぶりの低水準に悪化。エネルギー価格の高騰によるインフレ加速が消費者マインドを悪化させ、個人消費の減少につながる可能性が指摘されている。想定以上の悪化は米ドル売り要因となるため、指標発表後の米ドルの反応に注意したい。

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3. 米・JOLTS求人件数（日本時間23時00分）

日本時間23時00分に、米国の2月JOLTS求人件数が発表される。JOLTS求人件数は、米国内の求人・採用・離職などの求人状況について調査した指標。労働市場や景気全般の先行きを探るうえで注目され、米労働省労働統計局（BLS）が発表する雇用統計を補完する目的で利用される。市場予想は689.5万人。前月の694.6万人から減少する見込み。JOLTS求人件数は昨年12月から700.0万件を下回る水準が続いており、失業率も増加傾向にある。2月の雇用統計が大幅に悪化したことで労働市場の軟化が懸念されているため、下振れリスクには特に注意が必要。市場予想を上回る結果は米ドル買い、市場予想を下回る結果は米ドル売りの材料と判断される可能性が高いため、結果を受けた米ドルの反応を見極めたい。

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