中東情勢悪化によるリスク回避の動きに警戒

東京時間では、中東情勢の緊迫化を受けたリスク回避の動きが広がった。先月28日、米国とイスラエルの両軍がイランに対する大規模軍事作戦を実行。トランプ米大統領は戦闘が長期化する可能性があることを示唆しており、当面は緊迫した状況が続くことが懸念される。週明けの為替市場は、リスク回避の米ドル高・円高・スイスフラン高が先行した。序盤の米ドル/円（USDJPY）は米ドル買いと円買いが拮抗し方向感が出にくかったものの、午後には徐々に円売りの動きが広がり、15時過ぎには2月9日以来となる157円台まで反発。スイスフランは主要通貨に対して全面高となり、米ドル/スイスフラン（USDCHF）は下落、スイスフラン/円（CHFJPY）は上昇でスタートした。一方で、欧州通貨とオセアニア通貨は大幅下落。リスクに敏感な資産が軒並み売りに押される展開となった。金（GOLD）はリスク回避の買いが強まり急伸。取引開始直後から大幅上昇し、一時5,393ドルをつけた。WTI原油（OIL）は一時1バレル=75ドルまで急騰し、前週末終値から12%以上も上昇。イランがエネルギー輸送の要衝となるホルムズ海峡を事実上封鎖したことで、世界的な供給逼迫の懸念が高まり、原油相場を押し上げた。株式市場では、日経株価（JP225）は前週末比-1.35％と反落。中東情勢の悪化を嫌気した売りが加速し、寄り付き後は一時1,500円超の下げ幅で急落。売り一巡後は反発したものの、先行き不透明感から積極的な買いにはつながらず、5営業日ぶりの反落で取引を終えた。本日の海外時間では、金融市場全体で中東情勢の緊迫化を受けた荒い値動きが予想される。イラン側が米国と交渉しない意向を示すなど、今後さらなる対立激化も懸念される状況にあるため、関連ヘッドラインには十分警戒したい。

1. 欧米・製造業PMI【改定値】（日本時間17時50分～）

本日は欧米各国の2月製造業PMIの改訂値が発表される。欧州時間前半では、日本時間17時50分にフランス、日本時間17時55分にドイツ、日本時間18時00分にユーロ圏、日本時間18時30分に英国が発表予定。NY時間では、日本時間23時45分に米国が発表予定。2月20日に発表された速報値の結果と同水準が見込まれているが、結果に上方・下方修正がないか確認したい。ユーロ圏の2月製造業PMIは、市場予想を上回る水準へ改善。フランスが予想を下振れたものの、ドイツが予想以上の強い数値を示し、景気拡大圏まで上昇した。また、米国の2月製造業PMIの速報値は、大きく改善した1月改定値からやや低下。日本時間24時00分に発表される2月のISM製造業景況指数も前月を下回ることが見込まれているため、想定以上に悪化した場合は景気後退への警戒感が高まり、市場が米ドル売りで反応する可能性があることに注意したい。

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2. 欧・要人発言（日本時間23時00分）

本日は、日本時間23時00分に欧州中央銀行（ECB）のラガルド総裁とナーゲル独連銀総裁の発言が予定されている。3月18日から開かれる次回のECB理事会に向けて、各メンバーの最新の金融政策見通しを確認しておきたい。先日は一部報道でラガルド総裁の早期退任の可能性について報じられたが、ラガルド総裁本人は複数回にわたってこれを否定。先月26日に欧州議会経済通貨委員会（ECON）に出席した際も改めて任期満了まで全うする考えを述べた。ただ、再び早期退任の憶測が再燃するようだと、ECBの金融政策の見通しが変わる可能性があることには注意しておきたい。ナーゲル独連銀総裁は、かねてより現在の金利水準が適切であるとの見解を述べ、必要に応じて金利水準を調整する可能性があると述べている。現在のスタンスに変化が生じていないか確認したい。

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3. 米・ISM製造業景況指数（日本時間24時00分）

日本時間24時00分に、米国の2月ISM製造業景況指数が発表される。全米供給管理協会（ISM）が毎月発表するISM製造業景況指数は、米国の製造業購買担当者を対象に景況感を調査し、結果を指数化した指標。指数が景況感の分岐となる50を上回ると景気拡大、50を下回ると景気後退と判断される。市場予想は51.7。前月の52.6を下回るものの、2ヶ月連続で景気拡大圏を維持する見込み。前回1月は、12月の47.9から大幅に改善。約1年ぶりに50を上回る堅調な結果となった。項目別で見ると、新規受注が急回復したことが全体の押し上げに寄与しており、支払い価格や雇用などの項目も軒並み改善。2月は低下が見込まれているため、その下げ幅が注目される。市場予想を上回る結果は米ドル買い、市場予想を下回る結果は米ドル売りの材料と判断される可能性があるため、指標発表後の米ドルの動向に注目したい。

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