米・CPIと原油相場の動向を注視

東京時間では、リスク選好の地合いがやや強まった。本日朝方に、国際エネルギー機関（IEA）が過去最大規模の石油備蓄放出を提案したと米紙が報道。これを受けてWTI原油（OIL）が一時1バレル=81ドル台まで下落し、リスク後退の動きから為替は米ドル安・円安が優勢となった。米ドル/円（USDJPY）は東京勢本格参入後に一時的に米ドル買いが強まり153.30円台まで上昇したものの、次第に米ドル安へ振れたことで15時過ぎには158.00円付近まで下落。主要通貨は軒並み対米ドルと対円で強含んだ。また、市場がリスク選好の地合いとなったことや、来週予定されるオーストラリア準備銀行（RBA）金融政策会合での利上げ期待が高まったことを背景に、豪ドルが急伸。豪ドル/円（AUDJPY）は1990年10月以来となる35年超ぶりの113円台に乗せ、豪ドル/米ドル（AUDUSD）も0.7185ドルを付けて2002年6月以来の高値更新となった。金（GOLD）は方向感なく横ばい。節目の5,200ドルで下値を支えられており、底堅さはみられるものの、上値の重さも目立った。株式市場では、日経株価（JP225）は前日比+1.43％と続伸。大幅な高寄りでスタートし、旺盛な押し目買いの動きから一時1,400円超まで上げ幅を拡大。高値圏でもみ合った後はやや上値が重くなったが、プラス圏を維持して取引を終えた。本日は21時30分に米国の消費者物価指数（CPI）が発表されるため、NY時間序盤は荒い値動きが予想される。中東情勢については過度な警戒感が後退しているが、状況が一転する可能性がある点には備えておきたい。

1. 欧・要人発言（日本時間17時30分～）

本日は欧州中央銀行（ECB）関係者の発言が予定されている。日本時間17時30分にデギンドス副総裁、日本時間24時10分にシュナーベル理事がそれぞれ発言予定。中東情勢の悪化を受けてユーロ圏経済の先行きが不安視されている状況にあるため、各ECBメンバーの今後の見通しに変化が生じているか確認しておきたい。昨日10日には、シムカス・リトアニア中銀総裁とミュラー・エストニア中銀総裁の2名がともにエネルギー価格の高騰とユーロ圏経済の見通しについて言及。現状の価格高騰が持続的なものになるかを見極める必要があると述べ、金融政策の方向性が変更される可能性はあるものの、急いで議論する必要はないとの見解を示した。また、ラガルド総裁も不確実性が大きい状況下で決定を急がないと述べ、ユーロ圏がスタグフレーションに向かっていることを否定したため、一定の安心材料と捉えられている。ECBの次の一手が利上げになる可能性がやや高まったため、本日の要人発言でもインフレや利上げに関して言及されるか注目したい。

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2. 米・消費者物価指数（日本時間21時30分）

日本時間21時30分に、米国の2月消費者物価指数（CPI）が発表される。米労働省労働統計局（BLS）が発表するCPIは、米国の消費者が購入する商品やサービスの価格変動を測定した指標。米国の物価関連指標のなかで最も注目度が高い重要指標であるため、米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策見通しに影響を与える可能性が高い。市場予想は前月比+0.3%、前年比+2.4%。変動の激しい食品とエネルギーを除いたコアは、前月比+0.2%、前年比+2.5%。いずれも前年比は前月から横ばいが見込まれている。前回1月のCPIは想定以上に伸びが鈍化し、FRBの利下げ観測を強める結果となった。ただ、依然として基調インフレは高水準を維持しており、中東情勢の悪化によるエネルギー価格の高騰も懸念されている状況にあるため、早期に利下げに踏み切る可能性は高くないとみられている。市場予想を上回る結果は米ドル買い、市場予想を下回る結果は米ドル売りの材料となり得るため、指標発表後の米ドルの反応に注目したい。

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3. 米・週間原油在庫（日本時間23時30分）

日本時間23時30分に、米国の原油在庫が発表される。米エネルギー省エネルギー情報局（EIA）が毎週水曜日に発表する原油在庫は、米国内で保有する商業用原油量を集計した指標。原油在庫が減少すると需要の増加、原油在庫が増加すると需要の減少と判断され、原油の需給の変化が米国の景気動向を把握する際の材料として注目される。WTI原油（OIL）は、中東の地政学リスクの高まりを背景に、週明け9日は一時1バレル=119ドルまで急騰。過度な警戒感が後退したことで本日の東京時間では83ドル近辺での小動きを続けているが、リスク警戒感が再燃するようだと再び価格が高騰する可能性も考えられる。原油価格が市場を左右する状況が続いているため、原油の需給の変化に応じてWTI原油（OIL）が神経質に反応する可能性があることに注意したい。

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